だから、96年頃に自分たちで調査しなければいけないと思い準備をし、翌年に実際に調査した。 ちょうど1979年に自分たちが大学院生の頃にやった高校生対象の調査があったから、それとの比較をしょうと。
勉強時間だけに限らず、学習面での変化や学校への関わりの変化も調べようとしたのです。 そのための準備を96年に始めて、97年に調査をしたのです。
79年の結果と97年の結果との比較分析を98年にアメリカで集中的にやっていた。 共同研究だったからほかのメンバーは日本で研究していましたが、私は1人でアメリカにいて分析をしていた。
そこで、99年1月のA日新聞に書いた内容の結果をすでに出していたのです。 この分析結果があったから発言を始めたのであって、データを自分で分析した研究的な裏づけがない限りは、何も言うつもりもありませんでした」「努力の階層差の問題です。

『階層化日本と教育危機』（2001年刊）にもその一部を書きましたが、要するに、能力と努力というものの組み合わせによって、人びとの社会的な業績やパフォーマンスが変わるという研究です。 社会の中での人びとの能力の分布というのは、もし能力の違いに生得的な要素が強い影響を及ぼしているとすれば、世代によって大きく変わることはあまり考えられない。
それに対して、努力の分布は社会の変化に応じて変わるに違いない。 しかも、全体として努力への志向が強まるか、弱まるかといった変化だけではなく、誰の努力志向がどう変化するかという問題も絡んでくる。
つまり、社会階層のようなものが影響するだろうと考えられる。 そうだとしたら、それによって社会の不平等についても、たんに現状を記述するのではなく、努力と階層との関係に着目して、それらの変化について分析できないか、ということをアメリカで研究していたのです。
アメリカの社会学研究のＳでは、アメリカ社会自体が能力信仰の強い社会だけに、個人の能力差に着目した研究が多い。 能力主義の社会ゆえに努力という変数への関心が薄い、と言えるのです。
だから、アメリカで研究を発表する場合には、努力信仰の強い日本の視点を持ち込めることが自分のオリジナリティだと思ってこのテーマを追究していた。 実際にそのデータを使ってアメリカ社会学会などで発表していましたし、英語の論文も発表しています。
ところで、アメリカに行く直前の97年11月に出たK育課程審議会の中間まとめを見た時に、そこにはすでに今回の指導要領の骨格が出ていた。

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